兼業とは

そして、農家では、兼業の現象は顕著で、農家は農業仕事と共に、非農業もしくは非農産業の仕事をしているのです。
兼業により、一戸当りの基幹労働力が、昭和35年では全国で1.94人だったのが、昭和50年には0.98人になっています。
そして、兼業といのうは、農業労働力を高める力となり、農業所得を増加する有効な手段となったのです。
要するに、兼業化が進展することにより、個別経営そのものの問題点が浮き彫りになってきたのです。
昭和35年当時、兼業農家は、全国で約6割強に増えていて、その傾向をどんどん強めていきます。兼業とは、すなわち、本業のかたわらに他の仕事をすることを指します。
また、兼業になったことで、農業から労働力が流出し、農家の労働力構成に多大なる影響を与えました。
兼業により、農家の労働力の減少が指摘されることになり、労働力聞題が顕在化していきました。
そうしたことから、兼業は、戦後の日本農業現代化に寄与してきたもので、その発展過程において、大きく貢献してきました。
基本的には、兼業という言葉は、農業現代化の過程の中で、でてきた言葉で、農家で多く使用されてきました。
経営の展開に、兼業というものがどういう影響を与えるのかということを真剣に考える必要が出てきたというわけです。
つまり、普段は荷物の集荷や配達をしているのですが、お呼びが掛かかった時だけ、兼業として、引越し業者に早変わりするのです。
また、兼業化の動きは、機械化とも密接で、そうした動きは、地域での農業構造をも変えていきました